引越をお得にする方法

【超得!】引越営業が考える引越料金を安くする方法【引越し料金7割減も夢ではない理由】 1/3

引越見積

お世話になっております。

引越営業の清光と申します。

本日も当ブログにお越しいただきありがとうございます。

本日は有料級のアドバイスができれば嬉しく思います。

引越営業が考える引越料金を安くする方法

私も去年、6年ぶりに引越をしました。

家具家電は10年以上使っており、そのまま持っていくのは憚られる状態でした。

賃貸に引っ越しのため、まとめて頭金を払ったわけではないんですが、200万円くらい飛んでいってしまいました。

飛んでいくお金

「もう、引越代払うお金なんてないんですけど・・・」と頭を抱えているそこのあなた。

引越営業(売る側)視点で、引越し料金を抑える方法を紹介いたします。

1,相見積もりを取る

おすすめ度★★★★★

難易度★☆☆☆☆

2、引越会社は自分で探す

おすすめ度★★★★☆

難易度★★☆☆☆

3,できる限り自分で運ぶ

おすすめ度★☆☆☆☆

難易度★★★★★

4,見積は早目に取る

おすすめ度★★★★☆

難易度★★☆☆☆

5,平日のフリータイムで引っ越しできるようにする

おすすめ度★★☆☆☆

難易度★★★☆☆

6,3月末4月初旬は避ける

おすすめ度★★★★★★★★★★

難易度★★★☆☆

それぞれ、どうして安くできるか理由を説明します。

1,相見積もりを取る。

相見積もり

引越会社によって決まった料金形態があります。

見積担当はその中から料金を算出します。

相見積もりを取る必要性

基本的には高い料金から提示し、どんどん値下げをしていきます

それは何故かと申しますと、アンカー効果を使っているんです。

アンカー効果とは、心理学の一種です。

最初に提示された数字や条件が基準となって、その後の判断が無意識に左右されてしまう、という心理です。

例えば、営業さんが見積もりに来たとします。

営業のイラスト

その営業さんが見積を終えて、あれこれと説明をします。

そして最後に、あなたの引越の料金は10万円ですねと笑顔で言ったとします。

困っているお客様

予算5万円だったあなたは、とてもそんな金額払いたくないため、お断りをしようとします。

それを聞いた営業さんは、笑顔で予算を聞き出した後こう言います。

「お客様、ご即決いただけるようであれば特別に49800円税込までお値下げいたします!(本当は3万まで値引けるけどね)」

裏表

大手に多いのですが、最初の提示金額は本当にふっかけてきます。

他社大手さんと同時見積になることがしばしばありますが、皆さん始めの提示金額は思わず笑ってしまうほど高いです。

そこからあれこれ理由をつけて料金を下げていくのですが、基本半額以下になります。

しかし、最後には私が提示した金額を上司に報告して、スゴスゴと帰っていきます。

相見積もりを取らないとこうして、払わなくても良い金額を支払らわされているのです。

ですから、1円でもお得に引越をしたい方は、相見積もりを必ず取ってください。

どのような会社で相見積もりを取れば良いのか

関東圏内なら大手1社、中堅以下2社以上

遠距離移動なら大手2社、中堅以下1社以上見積を取りましょう。

もっと詳しく知りたい方は、次の記事をご参考にしていただければ幸いでございます。

忙しいから見積もりそんなに取れないんですけどという方は、オンラインで見積を依頼しましょう。

画像査定・ZOOMなどチャットツールでの査定です。

なんとなく不安と思われる方もいらっしゃるでしょうが、訪問見積もりと変わりません。

私はすでに営業として、3年で2000件以上のオンライン見積を行っております。

成約率は訪問見積よりも劣りますが、トラブルが起こる確率も訪問見積より低いです。

成約率が低くなるのは想像していましたが、トラブルが起こる確率も低いのは想像できませんでした。

ウチは関東圏の中堅の会社です。

傾向としては、関東圏内の引越だと大手より安い傾向にあります。

しかし、関東圏から地方、地方から関東圏の場合ですと大手に料金負ける確率が上がります。

このように、引越会社によって強み弱みがあります。

また、営業によっても能力が違ったりするので相見積もりは必須だと考えております。

問い合わせをするだけの割に、効果は絶大なためおすすめ度は★5難易度は★1としました。

さて、長くなってしまったので本日はこちらで終わります。

続きが気になる方は次回もご覧いただければ幸いでございます。

お付き合いいただきありがとうございました。

ABOUT ME
kiyomitsu
2015年より引越営業を始める。 2023年時点で見積件数1万を超える。 2021年よりオンライン見積を担当するようになり、2023年時点で見積件数2000を超える。